日本の企業で一番多く利用されている Operating System (以下OS) である Windows OS。
その中でも現在主流の Windows 10 ですが、2025年10月14日にサポート期限が切れるため、次期バージョンである Windows 11 への移行は避けることができません。
Windows 11 では機能面の追加や、直感的なインターフェースの導入などユーザビリティの向上も見込めます。
一方従来から存在する Windows アップデートの管理運用も必要不可欠であることは変わりません。
Windows 10 でも運用課題であった、大容量のアップデート配信適用の通信負荷は引き続き頭を悩ませる部分ですが、OS移行期間は Windows 10 と Windows11 が存在するため、混在管理をしなければいけません。
本コラムでは Windows OS混在管理の課題解決方法をご紹介します。
まず現状の Windows アップデート種別と適用サイクルについてご紹介します。
アップデートには機能更新プログラム (Feature Update) と品質更新プログラム (Quality Update) が存在します。
新機能や機能改善を適用するプログラム。
比較的大容量傾向があり、暦年の後半に1回リリースされる。
質や安定性の向上を目的として適用するプログラム。
バグの修正、セキュリティーの強化などの修正が含まれている。
Windows 10、Windows 11 共に原則毎月1回リリースされる。
OSバージョンによって適用するアップデートが異なるため、管理者の管理工数が発生します。
上述したように Windows 10 と Windows 11 ではアップデートサイクルが異なります。
例えば納期やリプレースに関わるリソース確保が難しいなどの理由で、Windows 11 に一括入れ替えが困難なケースが想定されます。
その際はどうしても Windows 10 と Windows 11 の混在管理をする必要があります。
OSの混在管理には以下のような課題が発生します。
Windows 10、Windows 11 のアップデートの中身は全く異なるため、配信ツールで適用する場合、バージョンごとのアップデート選定、配信先の設定をする必要がある。
毎月のアップデート対応で従来の2倍以上の工数がかかる。
アップデート進捗、適用結果を確認する必要がある。
正確に確認できないとサポート切れを見逃し、セキュリティーに脆弱性があるPCを利用し続けるリスクがある。
アップデート管理運用の課題があるという理由でアップデート適用をしないと、セキュリティーの脆弱性をつかれサイバー攻撃の被害に遭う確率が上がります。
また社内検証が取れていない新しいアップデートが適用されてしまうことで、PCの動作が不安定になり業務に大きな支障を及ぼしてしまう可能性もあります。
Microsoft 社が発表している「 Windows 11 の継続的イノベーション」というコンセプトでは、従来のFUでしか提供されなかった新機能と機能拡張がQUにも含まれるとされています。
さらに新機能の一部は組織に破壊的影響を与える可能性があると表現されていることから、企業活動を継続するために管理者はアップデートを管理しないという選択肢は現実的ではなく、Windows 10、Windows 11 を適切に混在管理することが必須なのです。
鈴木 智也 (横河レンタ・リース株式会社 IT・SS営業推進部 SS案件開拓グループリーダー)
長年に渡り、レンタルビジネス、自社ソフトウエアの提案活動に従事。
現在は営業推進部として、Windows 周りのセキュリティー強化や、工数削減のソフトウエアを中心に提案。
年間数百の企業の情報システム担当者と商談し、そのナレッジを活かしコラム執筆などの情報発信をしている。
