パソコンリースは本当にお得なのか？新しいパソコン調達の選択肢「長期レンタル」も解説 前編
作成日：2021/09/01
更新日：2025/10/08
法人企業にとって、リースは調達の代表的な手段です。
しかし、パソコンにおいてのリース調達が本当に最適な選択肢であるのかは、あらためて検討しても良いかもしれません。
「パソコン調達の手段として購入やリースが当たり前だ」というのは、少し古い考え方に変わりつつあるかもしれません。
今回はパソコンリースと、新しい選択肢である長期レンタルについて、前編と後編に分けて解説します。
- ■ 前編：パソコンリースが主流な理由、リースに潜むリスクやデメリット
- ■ 後編：新しい選択肢「長期レンタル」の内容とおすすめの企業
リースではなく、新しいパソコン調達の方法を探している情シス担当者・管理者の方は、ぜひご覧ください。
なぜパソコンリースなのか？
現在はパソコン調達の手法として購入の次にパソコンリースが主流であり、その理由は大きく以下が考えられます。
- 新品のパソコンが使えるから
- 必要なスペックが必ず用意できるから
- 費用を平準化したいから
新品のパソコンが使えるから
リースでは基本的に新品のパソコンが利用できます。
法人でパソコンを導入するにあたり、重要となることは品質や性能です。
パソコンなどの機器は新品を利用したほうが性能が高く長持ちしやすいため、リースで新品を導入する法人が多くあります。
「パソコンを導入するならば新品が良い」との考えから、リースが主流になっています。
必要なスペックが必ず用意できるから
リースでは利用したいパソコンを指定できるため、必要なスペックを用意できます。
企業では、各部門の業務内容により最低限確保したいスペックはさまざまです。
低スペックのパソコンでも業務に差し支えない場合もあれば、高スペックのパソコンでなければ業務ができない場合もあります。
法人がもつおのおのの条件を満たすためには、情シスなどが業務内容を踏まえたパソコンを発注する必要があります。
必要なスペックのパソコンを確実に用意するため、リースが選ばれるケースも多いです。
費用を平準化したいから
リース契約をしていれば、パソコンを一括で購入するよりも、毎月の支払い費用が明確となります。
パソコンを管理する情シスなどは、毎月費用が大きく変動するのを避ける傾向にあります。
法人として予算確保の動きをしなければならないため、変動費が高額になる状況は避けたいでしょう。
その点でリース契約としておけば、毎月発生するパソコンの費用は明確となります。
故障時には別途費用がかかることもありますが、契約時に数年単位で見通しが立てられるため、予算の確保なども容易となります。
パソコンに対して発生する毎月の費用を安定させるために、リースが利用されやすくなっています。
パソコンリースのリスク・デメリット
「パソコンを調達する手段といえばリース」という流れが主流ではあるものの、リースには魅力だけではなく、以下のリスクやデメリットもあります。
- 契約期間を自由に選べない
- 基本的には途中解約ができない
- 故障時の修理が自己負担となる
パソコンリースのリスク・デメリット
契約期間を自由に選べない
途中解約できない
修理が自己負担
契約期間を自由に選べない
法定耐用年数に基づき、パソコンの最低リース利用期間は通常2年と定められています。
そのため、プロジェクト単位で一時的に人員を増やしたい場合や、最新技術を必要とするエンジニアがいる場合でも、最低2年間は契約に縛られてしまいます。
業務内容や従業員数の変化に応じて柔軟に台数を調整することも難しく、使わない期間にも費用が発生することがあります。
基本的には途中解約できない
リースは基本的に、途中解約に対応している契約方法ではありません。
一度リース契約でパソコンを調達すると、あらかじめ決められた期間は利用しなければなりません。
もしリースの契約期間が満了するまでに解約する場合は、残りのリース期間に対して発生する費用の支払いが必要です。
実際にはパソコンを利用していない期間分の料金も支払わなければなりません。
よって、リースは実質途中解約は難しく、契約時には想定しえない従業員の退社やオフィス移転などによる台数整理など不稼働品が発生した場合には、余計なコストとして支払い続けるというリスクがあります。
さらに、昨今は人工知能（AI）などの技術革新も急速に進んでおり、4年後、5年後の業務環境や必要なスペックを予測することは困難です。
現在利用しているパソコンを入れ替えたい場合も、残りの契約期間と費用を考慮する必要があります。
リース契約では、このような変化への柔軟な対応も難しいのが現実です。
故障時の修理が自己負担となる
リースの場合、パソコンが故障してしまった際の修理費用は自己負担となります。
リース契約では、パソコンをリース会社が管理してくれません。
基本的にはパソコンを購入した場合と同様の扱いになってしまい、修理時の費用や手配の手間はすべて自社で負担する必要があります。
リースしたパソコンには保証書などが入っているため、メーカー保証内容に応じて自分で連絡・対応を行う仕組みです。
メーカー保証期間を拡張したり、一部リース会社によっては、故障時のサポートサービスを追加契約できます。
ただしリース期間内に万全な故障サポートを付帯しない場合は、自社で修理の手配が必要であるため手間がかかります。
加えて保証期間外に修理する際の費用も、自社で支払いをしなければなりません。
もともとパソコンの購入代金を低金利で分割払いをするためにリースをする企業が大半であることを考えれば、リース会社に手厚いサービスを求める企業は少ないのかもしれません。
まとめ
新品のパソコンが調達できるなど、パソコンリースが活用される理由があります。
ただ、実際はメリットだけではなく、費用面でのリスクや故障時のデメリットもあります。
後編ではリースに代わる新しい選択肢である、長期パソコンレンタルを解説します。
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