ハイブリッドクラウド構築を成功に導く七つのポイント

DX時代の企業ITインフラの現実解「ハイブリッドクラウド」、
実現に向けた七つのポイントとは (1/2)

現在、クラウドファーストは「ハイブリッドクラウド」が主流に

出典）IDC Japan　国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ利用動向調査

ビジネスを取り巻く環境の変化はますます早まっており、企業にとって、ビジネス機会を確実に獲得し事業拡大するためには、迅速にITリソースを提供できることが競争優位性の源泉となっています。

IT専門調査会社の IDC Japan が2019年4月に公開した「国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ利用動向調査結果」によれば、今後利用を増やすITインフラでは、「パブリッククラウドサービス」「プライベートクラウドサービス」「オンプレミスプライベートクラウド」が上位を占めており、クラウドサービスの利用意向が高まっています。

しかし、上述の調査結果では、「ERM（Enterprise Resource Management）」「データベース」「ファイルサーバー」といったワークロードではパブリッククラウドに移行するとした回答はそれほど高くなく、必ずしも円滑に移行が進んでいない現状が見られました。

さらに、パブリッククラウドを利用していると回答した企業のうち、今後パブリッククラウドからオンプレミスに移行する予定があると回答したのは、8割弱にのぼります。基幹システムなど機密性が高いデータを扱い、パブリッククラウド上で運用できないシステムがあるため、オンプレミス環境を廃止することができないのです。

その意味で、クラウドファーストの潮流は、パブリッククラウドとオンプレミスの併用によるハイブリッドクラウド環境が主流となっているといえるでしょう。上述のIDCの調査では、ハイブリッドクラウドの構築で重視する項目として、「ITインフラコストの最適化」（33.0％）、「セキュリティの強化」（30.7％）、「運用管理コストの最適化」（29.0％）、「統合的な運用管理の実現」（26.4％）などの項目が上位を占めました。

今後はオンプレミス環境にも、パブリッククラウドと同等の要件が必須

ハイブリッドクラウドの需要が高まる中、オンプレミス環境にも新たな潮流が見られます。例えば、セキュリティーの向上や容易な導入、PaaS（Platform as a Service）機能の統合提供や運用管理負担の軽減、利用した分だけ課金されるサブスクリプションモデルといったパブリッククラウドサービスに近い使い勝手や機能が求められているのです。

つまり、パブリッククラウドのように、ビジネスや市場環境に応じて迅速に、柔軟にITリソースを提供できるメリットと、高いカスタマイズ性や自社セキュリティーポリシーにのっとった運用など、自社の要件に合致したシステムを実現するオンプレミスのメリット、それぞれの「いいところどり」を実現することが、これからの企業のITインフラに必要な要素だということができるでしょう。

仮想サーバーの迅速な提供と効率的な運用というメリットで導入が進む
「ハイパーコンバージドインフラ」

こうした要望に応えるのが HCI（ハイパーコンバージドインフラ）です。サーバー仮想化に必要な機能を統合した製品のことで、仮想サーバー環境の構築や拡張をスピーディーに行えることに加え、導入と運用工数を削減しながら、スピーディーにIT環境を構築するビジネス貢献のメリットが期待されます。

中でも、HPE SimpliVity は、データの重複排除や圧縮を全自動で、リアルタイムに処理可能です。極小サイズでデータ管理を行えるため、企業が処理するデジタルデータ量が爆発的な増加が考えられる中で、従来比で約40倍という効率的なストレージ利用が可能になります。

さらに、安定運用にも特長があります。HPE SimpliVity の運用管理はすべて、VMware vCenter の純正ツールから行えます。一般的な懸念事項として、新たな製品を導入すると、新たな管理ツールの習熟や複数のツールの使い分けで運用の手間と時間がかかることが挙げられますが、そうした心配は必要ありません。

また、高機能なバックアップツールが標準搭載されており、上述した重複排除、圧縮の特長とあいまって、データ圧縮と合わせると60～70％のデータ削減を実現し、バックアップと同様にリストアも高速に実行できます。これにより、ディザスタリカバリー（DR）や事業継続（BCP）にのっとった遠隔地バックアップも容易に実現できます。
このようにメリットの多いHCIをパブリッククラウドのような従量課金型のモデルで利用できるサービスも登場し注目を集めています。次ページ以降でそのサービスについて簡単に紹介します。