個人向けPCを法人で利用するデメリットは？

海外メーカーの安価なコンシューマ向けPCが安価でデザインもよく魅力的です。
業務向けとして採用するデメリットはなんでしょうか。

そもそもコンシューマ向けPCは企業システムの端末として適していません。
また法人向けのサポートサービスも不足しており、トラブルの解決に長期間かかってしまうことも少なくありません。

コンシューマ向けPCは企業向けの機能が不足している

「質問：コンシューマ向けのPCを業務用として利用するときの問題点はありますか？ 法人モデルのほうがよい点はどこでしょうか」で解説しているように、国内メーカーであっても海外メーカーであっても、たいていのコンシューマ向けモデルは Windows Home エディションが採用されています。
Windows Home は、 Windows Pro のような管理機能やセキュリティー機能が不足しているため、企業システムのデバイスとしては不向きです。
具体的には、「Active Directory」や「Bit Locker」といった機能に標準で対応している Windows Pro マシン。
つまり法人向けPCを選択すべきです。
まずは「質問：コンシューマ向けのPCを業務用として利用するときの問題点はありますか？ 法人モデルのほうがよい点はどこでしょうか」を読んでみてください。

大手メーカーの手厚いサポートが魅力

小規模な組織で統合管理を実施していないため、コンシューマ向けPCでもよいという考えもあるでしょう。
そのとき次に重視したいのは、やはりメーカーのサポート体制です。
法人向けPCも個人向けPCも、国内で長く提供を続けている大手PCメーカーは、長年にわたったサポート経験からノウハウも豊富に蓄積しています。
過去には「サポートが悪い」と批判された某メーカーも、今では非常に高品質なサポートが高く評価されるにいたっています。

PCは業務に欠かせないツールの一つです。
しかし精密機械ですから、故障などのトラブルは付きものです。
もし利用できなくなってしまったときには、可能なかぎり速やかに修理して、業務へ復帰させたいものです。
そこで重要なのがメーカーのサポートというわけです。

海外メーカーの場合、残念ながら国内のサポートが手薄なことがあります。
窓口は国内に用意されていても、実際の修理などは海外で行われることがあり、戻ってくるまでに長期間かかってしまうかもしれません。
外資でも国産でも、国内で活躍している大手メーカーはいずれもサポート体制が充実しており、すばやく対応してくれる印象です。
法人向けの専用窓口を用意して、スムーズにサポートを提供する体制が整えられています。
メーカーによっては修理作業専用の部門を整備し、短期間で業務に復旧できるよう努めているところもあります。

横河レンタ・リースでも、取り扱っているPCの修理をメーカーに依頼することがよくありますが、法人向けの高品質なPCサポートに驚かされます。
“ハードディスクの自然故障は無償修理”など、非常に親切なサービスが充実しており、安心してPCを利用し続けるうえでもオススメです。

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