課題で選択！長期・短期パソコンレンタルを解説後編

作成日：2021/09/01

長期・短期パソコンレンタルの選び方を解説後編

パソコンのレンタルには長期と短期があり、それぞれに異なるメリットがあります。
今回は以下のうち、後編の内容を解説します。

■ 前編：長期・短期パソコンレンタルのメリットやそれぞれの特徴
■ 後編：リース・購入・レンタル、どの調達方法を選択するのが適切か

具体的な課題別に解説するため、パソコンの調達方法に悩んでいる情シス担当者・管理者の方は、ぜひご覧ください。

【法人向け】レンタルかリース、それとも購入？課題別で解説

レンタルかリース、購入かを検討する際には、自社が抱える課題別に検討するのがおすすめです。
具体的には、以下の4つから検討すると良いでしょう。

情シスの業務改善
コスト削減
OS・アプリケーションの有無
企業規模

情シスの業務改善

情シスの業務をどの程度改善したいかによって、利用する選択肢が異なります。
情シスにかかる業務負荷を、調達方法ごとに大まかにまとめると、以下のとおりです。

レンタル：負荷が少ない
リース：負荷がやや高い
購入：負荷が高い

情シスへの負荷を小さくしたいと考えるならば、「パソコンの調達に必要な事務作業が少なくなる」レンタルの選択肢が得策と言えるかもしれません。

リースや購入でパソコンを調達する場合、情シス担当者が機種選定や配備スケジュールや入替えパソコンの納品、回収手配の作業が必要となります。
さらにリースと購入、どちらの方法も導入時のキッティングや故障時の修理対応を、自社で行う必要があります。
特にキッティング作業の業務負荷は高く、外部作業者を派遣したり作業スペースの確保する部分においてもコストが発生します。

レンタルの場合は、キッティングサービスや故障時の対応もまとめて依頼できるケースが多いため、レンタルを選択肢に入れ検討すると良いでしょう。

コスト削減

パソコンを調達するにあたり必要なコストを削減したいならば、レンタルの選択肢が1番です。
パソコンを調達・運用するために必要な費用は、以下のとおり異なります。

レンタル：レンタル費
リース：パソコン本体の料金 + リース費 + 修理費など
購入：パソコン本体の料金 + 保険料 + 修理費など

レンタルする場合は、保険料、修理費、保守費など必要な費用はすべてレンタル料金に含まれています (初期費用除く）。
故障時の費用も、原則レンタル会社が負担するため、レンタル費さえ支払いしていれば追加のコストは発生しないでしょう。

リースの場合は、レンタルと似ている契約であるものの、故障時の修理費はメーカー保証がない場合、自己負担であることがほとんどです。
そのため、予想していないコストの発生や請求書処理が煩雑です。

また購入の場合は、パソコン本体の購入費用に加えて、保険料や保守費などが発生します。
リースと同じく、故障した際の費用も自社負担となります。

パソコンの故障などにより予想外のコストが発生することを避けたいなら、レンタル料にすべての費用が含まれている、レンタルがおすすめです。

OS・アプリケーションの有無

必要となるOSの設定や、個別にインストールするアプリケーションの有無によっても選択肢が異なります。

新しく調達するパソコンに、OSの設定やアプリケーションのインストールが必要である場合、以下のように担当者が分かれます。

調達したパソコンのキッティングを行う作業者

レンタル：レンタル会社 (キッティングサービスを利用した場合)
リース：原則、自社の情シス担当者
購入：原則、自社の情シス担当者

パソコンレンタルであれば、キッティングサービスを利用することで、レンタル会社にOS設定などを対応してもらえます。

事前に必要なキッティング要件や導入スケジュールなどの打ち合わせを行い、OSの設定やインストールするアプリケーションを渡しておけば、そのとおりに設定されたパソコンが納品されます。
また、同じPCを大量導入する場合は、OSやアプリケーションが入ったマスター機を作成し、それらをレンタル会社に渡し工場内でイメージ展開をすることで数百台、数千台規模のPCの導入を自社で行うよりもスピーディーに納品が可能です。

レンタル会社は、在庫を保管する倉庫を持っており、人員や作業ラインも倉庫内に設置されているため、それらの環境が用意されている点では、自社で環境を用意する必要もなくリーズナブルな価格で作業を委託することが可能です。

ただしOS・アプリケーションの有無での比較については導入するパソコンの台数が少ない場合や、自社でキッティングできるリソースがある場合は、レンタル・リース・購入、どの選択肢にも大きな違いはありません。

企業規模

自社の企業規模に応じても、調達方法を検討したほうが良いでしょう。

従業員50名未満の中小企業であれば、専門の情シス部門がないケースが多く、経理や総務部門などに在籍しながら社員が情シス業務を兼任していることが多いと思います。
その場合は、パソコン調達もとりまとめることも少なく、従業員が好きなパソコンを自分で調達をしたり、期末の業績により予算が取れれば一括で購入するということもあるでしょう。

従業員規模が100名を超えてくると、情シス担当者として従業員のPCをとりまとめを行ったり、トラブルや入れ替え時期になれば相談できる担当者が必要です。

500名、1000名以上の規模になると社内に情シス部門が存在し、インフラ管理 (パソコン、サーバー、ネットワーク) として複数名の管理者存在していることが多くなります。
やはり100名以上の規模を境に1人当たりの情シス業務としての負荷も増えてくるため、購入やリースからパソコンレンタル化による業務負荷軽減を検討することをお勧めします。

まとめ

今回はリース・購入・レンタルのうち、どの調達方法を選択するのが適切かについて解説しました。

基本的にはレンタルを利用すれば、情シスの負担が軽減できるうえに、追加で発生する費用も抑えられます。
最短1週間からのレンタルも可能なため、「試しに利用したい」「スモールスタートで始めたい」といった企業にもおすすめです。

リースや購入でのパソコン調達を検討している場合は、レンタルへの切り替えを検討してみても良いでしょう。

パソコンレンタルは短期での契約も可能ですが、長期契約とすることで割引が適用される場合もあります。

情シスの業務負担削減や、パソコン調達・導入のコストを抑えたいなら、パソコンレンタルという選択肢もご検討ください。

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