パソコンの調達方法が変わった!? 購入でもなくリースでもない「レンタル」の時代へ

作成日：2019/02/25

パソコンの調達方法が変わった!?
購入でもなくリースでもない「レンタル」の時代へ

従業員1人に1台は必要とされているパソコン。新入社員があればパソコンを用意し、利用中は保守と修理の対象となり、退職すれば廃棄します。
この繰り返しは、パソコンの運用担当者の大きな負荷になっていました。これを解消できる利用方法はないものだろうか？
こう疑問に感じたことが『パソコン調達に関するアンケート』を始めるきっかけとなっています。
パソコンの調達には「購入」と「リース」があることを皆様もご存知でしょう。加えてもう1つ「レンタル」があります。
レンタルは保守･修理･除却費用をレンタル会社が負担し、費用面はもちろん、パソコン運用担当者の負荷を軽減できます。
これは大きなメリットですが、その割には利用されていません。このアンケートではその理由も探ってみました。ぜひご覧ください。

1. 運用の課題は、「ランニングコスト」と「セキュリティー・障害対応」

まずはパソコン調達の際の課題から。調達するに当たって何を重視しているかを聞いてみました。
調達時の費用を予想していたのですが、意外にも「ランニングコスト」が66.8％と最も高い数値を示しています。
調達時の「イニシャルコスト」も52.3％と続いていますが、ランニングコストほどではありません。多くの企業では、購入時よりも維持運用のコストを重視しているのです。

では、その維持運用とは具体的に何のことでしょうか。
企業が気にかけている「運用負荷の高い業務」を見てみると、50％を超えているのが「セキュリティー対策」と「障害対応」でした。
セキュリティーには情報漏えいやサイバー攻撃などへの対策が必須となります。障害が発生すると業務の生産性が著しく落ちてしまいます。
このほか、「ヘルプデスク」「PC資産管理（台帳管理・棚卸など）」もあがっており、運用管理が負荷となっていることがわかります。

2. 「購入」「リース」そしてパソコン調達の第三の選択肢「レンタル」とは？

次に、企業がどのような調達方法を選択しているかを見てみましょう。
「購入」と「リース」が拮抗しており、2つの合計は90％以上。やはり、パソコンの調達方法は「購入」または「リース」と考えているようです。
レンタルは1割にも達しませんが、レンタルを主としている企業が2017年は4.85%、2018年には5.99％と増加傾向にあります。
パソコンレンタルを評価し、導入している企業が確実に増えているようです。
これはコストに加えて、運用負荷の軽減という効果が大きいためかもしれません。
その検証のため、「購入」「リース」「レンタル」それぞれに特徴を一覧にして比較しました。
「保守･修理･除却費用」に注目すると、購入もリースもユーザー負担。これに対し、レンタルはレンタル会社負担となっています。
レンタルは「借りている」だけなので、壊れたらレンタル会社が代替機をすぐに持ってきます。自社で部品を交換したり、システムを入れ替える必要がありません。
ヘルプ対応とセキュリティー対策も同じです。自社で負担することなくレンタル会社に依頼できます。
これはとても大きなメリットです。

3. レンタルPCのメリットの1つ「柔軟な運用」

レンタルは運用の柔軟性も大きな魅力です。まず契約期間。
リースは「使用可能期間（法定耐用年数など）の70％以上」と定められており、例えば5年の耐用年数なら最低でも4年の契約となります。
これに対しレンタルは「任意」です。数カ月でも、数年でも自由に選べます。
レンタルというと短期間の契約をイメージしがちですが、数年でも対応できることは注目に価します。
さらに、購入やリースの場合、パソコンは資産として計上されますが、レンタルの場合は経費計上が可能になるため、資産を増やすこともありません。
このようにメリットの多いレンタルですが、利用企業の少ないのが現状です。
その理由を調べると、結果は「理解していないこと」という単純なものでした。
レンタルの特徴を理解している企業では、パソコンの導入時にレンタルを検討していますが、理解度が低いとレンタルは候補にさえあがりません。

4. 調査レポートをお読みください！

『パソコン調達に関するアンケート』の概要を紹介しましたが、数値や細かい項目などの詳細はeBookで紹介しています。
また、企業での活用が進むアウトソーシングについてもeBook内では解説しています。
アウトソーシングを取り入れる企業が増える一方で、ヘルプデスク、障害対応、セキュリティー対応など企業にとって負荷となるはずのパソコン運用業務のアウトソーシングは進んでいません。
これを解消する手段にパソコンの「レンタル」があるのです。

調達や運用担当者の方々には大変興味深い内容となっていますので、今すぐご覧ください。