オンプレミスでありながら、クラウドのような柔軟性や拡張性を提供します

作成日:2019/09/13
更新日:2021/06/02

お役立ちコラム

オンプレミスでありながら、
クラウドのような柔軟性や拡張性を提供します
~ HPE GreenLake フレックスキャパシティのご紹介 ~

オンプレミスITインフラストラクチャーのメリットを利用して、パブリッククラウドエクスペリエンスを提供するHPE GreenLake フレックスキャパシティをご存じでしょうか?

お客さまのITインフラは、新規でのサービス立ち上げや、サービスの拡張などにより、タイムリーにインフラ整備が求められることが多々あると思います。

また、オンプレミスでの構築では、サービス提供までにかかる時間や手間、そして初期コストも大きな負担になるのではないでしょうか?
そんなときに有効なソリューションとしてご検討、ご利用されるのがパブリッククラウドかと思いますが、セキュリティー面や企業の方針から利用や移行ができないという会社も少なくないと思います。

そこで、より有効なサービスが、日本ヒューレット・パッカード合同会社(以下、「HPE」という)が提供している「HPE GreenLake フレックスキャパシティ」です!

必要なリソースを必要なだけオンプレミスのように自由に設置でき、パブリッククラウドのように利用した分だけ費用を支払うことができます。
また、設置したハードウエアの容量は常に測定されていますので、お客さまのビジネス上の需要にあわせて、迅速に増強することも可能です。

つまり、初期費用を抑え、効率的なIT利用をお客さまに提供する最適なサービスです。

このサービスを利用することで、ユーザーの皆さまは企業の成長にあわせたITインフラへのニーズに迅速な対応が可能になります!

HPE GreenLakeがもたらすメリット

1つ目は、通常ITインフラの購入を行う場合は CAPEX:初期投資 の場合が多いと思いますが、HPE GreenLake フレックスキャパシティであれば OPEX:資産月額化 のサービス型となるため、IT投資に予算がおりにくい場合、使った分だけの支払いが可能になり、会社によっては、社内稟議(りんぎ)の負荷も軽減されます。

2つ目は、お客さまの保存するデータがコンプライアンスやセキュリティーの懸念からパブリッククラウドへは移行できない場合や、同じくそのデータをオンプレミス環境でコントロールが必須の場合にも、ハードウエアやソフトウエア自体はお客さまの社内環境にありますので、要求をみたすことが可能です。

そして3つ目、急速に容量が変動するなど、キャパシティの予測が難しいために初期導入の機器選定が難しいシステムや、将来的なビジネスを見据えて、余裕を持ったシステム導入を行うために初期投資が高額となっている場合に有効活用できる点です。

下記は、ITリソースの量に対する投資をグラフにしたものです。
通常の購入によるCAPEXをオレンジ色の線、OPEXでのHPE GreenLake フレックスキャパシティを薄緑色の線であらわしています。
注目いただきたいのは4年目の濃い灰色の箇所です。CAPEXでの投資でよくあるリスクを踏まえた余裕のあるシステム導入が、結果過剰な投資となる場合も散見されます。

このあたりの投資もHPE GreenLake フレックスキャパシティであれば、柔軟な設備投資が可能となるため、過剰な投資のリスクを大幅に軽減することが可能になります。
また、既存でIT資産に簿価がある場合は、一度既存資産をHPEが買い取り、その資産をサービス化する方法もあるため、除却損が発生せず無駄なくサービス利用が可能です。

HPE GreenLake フレックスキャパシティは、
必要なテクノロジーをオンプレミス、オンデマンドでご希望の条件で利用
まさに、所有から利用へ!!

さらに詳細を知りたいお客さまはお気軽に以下のリンクをご参照ください。

また、今回ご紹介させていただいたHPE GreenLake フレックスキャパシティをご利用される際に、あわせて当社サービスをご活用されてはいかがでしょうか?
HPE製品の知識、経験が豊富なエンジニアによるサポートをご提供していますので、よりお客さまの運用負荷軽減に貢献いたします。

ご興味あるお客さまは、お気軽にお問い合わせください。

ハイブリッドクラウド時代のサーバー運用術

近年、ITインフラを構築する手法も多様化してきましたが、システム管理者の業務負荷は軽減されるどころか、増す一方にあります。
しかし、進化するITインフラをうまく活用し、運用管理業務の効率化や、アウトソーシングをすすめることで、業務負荷を減らして働き方改革を実現しつつ、会社のIT戦略を能動的に構築していく、いわゆる「攻めのIT」へシステム部門を変革させることも可能になりつつあります。
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