パソコンが値上がりし続けている理由は？
今後の予想や企業でできる対策を紹介
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- 公開：
- 2026/10/01
「パソコンの値上がりが続いていて、買い替えに迷う」「コストを優先してスペックを抑えた機種を導入しても問題ないか」など、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
パソコンの価格は年々上昇しており、特に2025年～2026年にかけて大きく値上げされています。
これには、円安やパーツの価格高騰などさまざまな要素が影響しています。
この記事では、パソコンの価格推移や価格高騰が続く理由、コストを抑えて低スペックの機種を導入するリスク、価格高騰に対して企業でできる対策などをご紹介します。
購入・リース・レンタルのうち、おすすめの調達方法をケース別にご紹介しているので、調達方法を見直したいという方は、ぜひ最後までご覧ください。
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パソコンの値上がり推移グラフ
パソコン1台あたりの平均出荷金額は、上昇しています。
JEITA (電子情報技術産業協会) の「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を基にノートPC1台あたりの平均出荷金額を算出すると、2023年度から2025年度までは10万〜11万円台で推移していました。
しかし、2026年度は12万〜16万円台で推移しており、平均出荷金額が大きく上昇していることがわかります。
ノートPC1台あたりの出荷金額の推移をグラフにまとめると、以下のとおりです。
JEITA ノートPC 1台あたり平均出荷金額の推移
● 出典：2026年 パーソナルコンピュータ国内出荷実績、2025年 パーソナルコンピュータ国内出荷実績、2024年 パーソナルコンピュータ国内出荷実績、2023年 パーソナルコンピュータ国内出荷実績｜JEITA
パソコンの値上がりが続く理由
上記のとおり、パソコンの価格は従来よりも上昇しており、購入するタイミングに迷ってしまう方や、今後値下がりすることはあるのか気になる方も多いでしょう。
今後の値上がりを予想する前に、まずはどのような背景から価格が上昇しているのかを見ておきましょう。
パソコンの標準スペックが上がっている
パソコンの価格が上昇している原因の一つとして、業務で求められる性能の向上があります。
近年はWeb会議ツールやクラウドサービス、生成AIなどの利用が一般化しており、以前よりもCPU性能やメモリ容量に余裕を持った構成が求められるようになっています。
Microsoft が公開している Windows 11 の要件はそれほど高くありません。
しかし、実際の業務では、複数のアプリケーションを同時利用するケースも多く、以下のように Windows 11 の最小要件よりも余裕を持ったスペックが求められています。
| Windows 11 の最小要件 | 一般的な法人利用パソコンの構成例 | |
|---|---|---|
| CPU | 1GHz以上で2コア以上の64ビット互換プロセッサー | Intel Core i5 第12世代以降 または AMD Ryzen 5 7000シリーズ 以上 |
| メモリ | 4GB以上 | 16GB以上 |
| ストレージ | 64GB以上 | 256GB以上 |
また、最近ではAI処理を担うNPU (Neural Processing Unit) を搭載したAI PCも登場しています。
こうしたAI PCの普及も、パソコン価格上昇の一因となっています。
NPUについては、以下の記事で詳しくご紹介しています。
Windows 11 の最小要件に対する法人利用のPCの選び方については、以下の記事でご紹介しているため、こちらもあわせてご覧ください。
円安により輸入コストが増加している
国内で販売されているパソコンのパーツの大半は輸入に頼っており、円安による輸入価格の上昇も値上がりの原因として挙げられます。
財務省の「令和8年上半期中 国際収支状況 (速報)」によると、2026年上半期の為替相場は1米ドル=158.24円で、前年同期比6.5%の円安となっています。
また、日本銀行の「企業物価指数 (2026年7月速報)」によると、2026年7月の輸入物価指数は円ベースで前年比＋29.1%を記録していることから、円安の影響を受け昨年よりも大きく輸入価格が上がっていることがわかります。
このように、現在日本では円安による輸入コストが増加し続けており、端末の価格にも影響していることが考えられます。
参照：
メモリの価格が高騰している
AIデータセンター向け需要の拡大により、メモリ市場では需給が逼迫 (ひっぱく) し、価格上昇が続いています。
大手メモリメーカーの SK hynix における FY2026 Q1 Earnings Presentation によると、メインメモリに使用されるDRAMの平均販売単価 (ASP) は前四半期比で約60％上昇しました。
また、Micron Technology の Fiscal Q3 2026 Earnings Call Prepared Remarks でも、DRAM価格が約60％上昇したと報告されています。
メモリはCPUやSSDと並ぶパソコンの主要パーツの一つです。
そのため、DRAM価格の上昇はパソコンメーカーの部材調達コストを押し上げる要因の一つとなっています。
参照：
- ● SK hynix FY2026 Q1 Earnings Presentation｜SK hynix
- ● Micron Fiscal Q3 2026 Earnings Call Prepared Remarks｜Micron Technology
メモリ価格の高騰については、以下の記事でも詳しくご紹介しています。
SSDの価格が高騰している
SSDの主要部材であるNANDフラッシュの価格も大幅に上昇しています。
SK hynix の FY2026 Q1 Earnings Presentation によると、NANDの平均販売単価 (ASP) は前四半期比で70％台半ば上昇しました。
また、Micron の Financial results FQ3 2026 においても、NANDの平均販売単価は80％以上上昇していることが明らかになっています。
なお、キオクシアホールディングス株式会社の2027年3月期 第1四半期決算説明会資料では、SSD・ストレージ分野について、パソコン向けおよびデータセンター・エンタープライズ向けで販売単価の上昇が売り上げ増加につながったと説明されています。
参照：
- ● SK hynix FY2026 Q1 Earnings Presentation｜SK hynix
- ● Micron Financial results FQ3 2026｜Micron Technology
- ● 2027年3月期 第1四半期 決算説明会｜キオクシアホールディングス株式会社
パソコンの値上がりはいつまで続くのか
上記のように、パソコンを構成するパーツの価格高騰もあり、本体の価格も上昇し続けていますが、いつ価格が落ち着くのか気になる方も多いでしょう。
パソコン価格の値上がりは、2026年後半以降は価格上昇ペースの鈍化が見込まれるものの、パソコン価格が短期間で大幅に下落する可能性は高くないと予想されています。
JEITAの「2026年7月 パーソナルコンピュータ国内出荷実績」の概況によると、GIGAスクール構想における案件や Windows 10 サポート終了に対する買い替え需要が落ち着き、出荷台数は低減しているものの、出荷金額は台数ほど落ちていないことが説明されています。
また、グローバル調査会社の TrendForce「DRAM契約価格 (2026年7月)」によると、PC向けDRAMの契約価格は引き続き上昇しているものの、上昇幅は縮小傾向にあるとされています。
今後は需要の落ち着きによって価格上昇ペースが緩やかになる可能性はあるものの、AIデータセンター向け需要も続いていることから、短期間で大幅な値下がりを期待できる状況ではないとみられています。
なお、為替相場やメモリ・SSDなどの部材価格は一時的に下落する場合があっても、パソコン価格は複数の部材コストや流通在庫、メーカーの価格改定などさまざまな要因の影響を受けるため、それらの変化が販売価格へ反映されるまでには時間がかかったり、高止まりしたりするケースがあります。
コストを抑えて低スペックなパソコンを購入するリスク
上記のとおり、今後もパソコン価格は高止まりする可能性がありますが、「パソコンを買い替えたいが値段が高くて迷っている」「コストを優先して希望のスペックよりも妥協したものを買うべきか」と悩む方も多いでしょう。
価格高騰が続く中、求めるスペックのモデルを購入することで想定よりも多くの出費がかさんでしまう場合もありますが、価格の安い低スペックなモデルを購入してしまうと、生産性が低下したり、情シスのサポート負担が増えたりするなど、さまざまなリスクがあります。
ここでは、コストを抑えて低スペックな機種を購入するリスクをご紹介します。
短期間で再度買い替える可能性がある
現在の業務内容に対して十分なスペックを持っていたとしても、将来的にOS・アプリのアップデートに対応できず、想定よりも短い期間で再度買い替えなければならない可能性があります。
このように短期間での買い替えが発生することで、かえってコストがかかってしまう恐れがあるため、注意が必要です。
特に、OSやアプリのアップデートに対応できない状態が続くと、サポート対象外の環境を運用し続けることになり、脆弱 (ぜいじゃく) 性を狙ったサイバー攻撃や情報漏えいのリスクが高まります。
また、インシデント発生時の対応や復旧作業によって、情シスの負担が増加する可能性があります。
また、短期間での買い替えによって、古い端末のデータ消去・廃棄や、新しい端末のキッティングといった工数も発生するため、情シスの負担が大きく増える恐れがあります。
故障・修理対応のコストが増える可能性がある
本体価格を重視してパソコンを選ぶ場合、利用環境に合った耐久性や保証・保守サービスの内容も確認しておく必要があります。
導入時の費用は抑えられても、故障や不具合が発生した際の保証範囲や対応内容が十分でない場合、修理・交換費用や対応工数がかさむ可能性があります。
近年は、パーツ代や修理費用、運送費も上昇しています。
修理は本体購入時のように値引きが受けにくく、基本的には定価ベースで請求されるため、想定以上の費用が発生する可能性があります。
処理が遅れ生産性が低下する
パソコンのスペックが不足していると、複数のアプリケーションを同時に利用した際に動作が遅くなったり、ファイルの読み込みや処理に時間がかかったりすることで、生産性の低下につながる可能性があります。
たとえ一人に対して毎日数分のロスだったとしても、全従業員が繰り返すことによって、膨大な人件費となるでしょう。
特に、本体価格を数万円抑えて購入できたとしても、スペック不足により従業員一人あたり毎日数分の待ち時間が発生すれば、その積み重ねによって人件費が増加し、購入時の差額を上回る可能性があるため、注意が必要です。
また、動作の遅さやフリーズなどに起因する問い合わせが増えることで、情シスの対応工数が増加する可能性もあります。
パソコンの値上がりに対して企業でできる対策
上記のとおり、価格が高騰しているからといって、コストを優先しスペックを抑えたモデルを購入することはおすすめできません。
このような状況下でも、コストを抑えながら、業務で不便に感じず、長期的にも使用できるパソコンを調達するために企業でできる対策は、以下のとおりです。
各部門・社員に必要なスペックを見直す
すべての部門に同一スペックのパソコンを配布している場合は、各部門・社員に必要なスペックを見直すのがおすすめです。
例えば、営業職には軽量性やバッテリー駆動時間を重視したモバイルノートが求められる一方、事務職では携帯性よりも画面サイズやコストを重視した機種でも十分対応できる場合があります。
このように、社員ごとに最適なスペックの機種を調達することで、調達・運用コストを最適化しやすくなります。
パソコンの標準モデルを定める
業務内容に応じてパソコンを最適化する場合でも、機種や構成が増えすぎると調達や運用管理が複雑になる可能性があります。
そこで、基準となる標準モデルを定めておけば、仕様の選定や調達手続きを効率化しやすくなるほか、キッティングや故障対応、部品管理などの運用負荷も軽減できます。
また、標準モデルを定めておくことで調達条件を統一しやすくなり、調達台数や契約条件によってはコスト最適化につながる場合があります。
特に更新台数が多い企業では、調達コストだけでなく運用コストの削減にも効果が期待できます。
故障時の対応や保守範囲まで含めて選定する
パソコン価格が上昇している局面では、初期費用や月額費用を抑えるために、保証内容や保守範囲を見直すこともあります。
しかし、費用面だけを優先して保守範囲を狭めたり、利用環境に合わない機種を選んだりすると、故障や不具合が発生した際に修理・交換費用や代替機の手配、問い合わせ対応などの負担が増える可能性があります。
そのため、機種を選定する際は、本体価格だけでなく、筐体 (きょうたい) の強度や耐久性、保証期間、保証範囲、故障時の修理・交換対応、代替機の有無なども含めて総合的に判断することが重要です。
リース・レンタルを活用する
パソコンを購入するのではなく、リースやレンタルを活用する方法もあります。
パソコン価格が上昇している状況では、一括購入時の負担が大きくなります。
リースやレンタルであれば、初期費用を抑えながら導入できるほか、毎月の支払いに分散できるため、価格上昇による予算への影響を抑えながら端末を更新しやすくなります。
また、サービスによっては故障時の修理・交換対応や代替機の手配などがリース・レンタル料金の中に含まれているものもあるため、突発的な修理費用を抑えやすく、情シスの運用・管理負担も軽減しやすくなります。
ただし、購入やリース、レンタルは、企業によってどの方法が適しているか異なります。
ケース別に適した調達方法は、次にご紹介します。
パソコンの新規調達は購入・リース・レンタルどれがいい？
パソコンの調達方法には購入・リース・レンタルがありますが、どれが適しているかは利用期間や更新サイクル、運用方針によって異なります。
初期費用だけでなく、運用負荷や更新頻度も踏まえて選ぶことが重要です。
ケース別のおすすめ調達方法は、以下のとおりです。
| ケース | おすすめ調達方法 | 理由 |
|---|---|---|
| 自社保有を前提に運用したい | 購入 | 購入時にはまとまった予算の確保が必要になるものの、自社保有のため、返却期限を気にせず運用できる |
| 利用期間を決めて運用したい | リース | 契約期間を決めて長期利用するため、毎月の支払額を一定にしやすく、予算を平準化しやすい |
| 定期的に端末を入れ替えたい、台数・利用期間を柔軟に変更したい | レンタル | パソコンの入れ替えや台数調整を柔軟に行いやすい |
「6年以上同じパソコンを利用したい」「返却期限を気にせず運用したい」といった場合には購入が向いています。
ただし、同じ端末を長期間使い続けたり、既存端末を繰り返し再利用したりする場合、CPUの世代や端末の状態によっては、OSアップデートやセキュリティー更新に対応できなくなる可能性があります。
一方、PCのライフサイクルを計画的に運用したい場合には、リースやレンタルが選択肢になります。
レンタルは短期間の利用をイメージされることもありますが、近年は3〜4年程度の中長期利用で活用されるケースが一般的です。
また、情シスの観点では、調達費用だけでなく運用負荷も重要な判断材料です。
故障対応や端末更新、台数の増減なども含めて、自社に適した調達方法を検討するとよいでしょう。
購入・リース・レンタルをより詳しく比較したい方は、以下の記事をご覧ください。
なお、リースとレンタルで迷っている方には、こちらの記事もおすすめです。
法人におすすめ！横河レンタ・リースのPCレンタルサービス
上記で挙げたように、定期的な端末更新を行いたい方や、利用期間・台数を柔軟に設定したい方には、情シスの運用・管理負担も減らせるレンタルがおすすめです。
当社のレンタルサービスは、最短1週間・1台から希望の期間・台数で利用でき、発注から最短翌日の納品が可能です。
不具合時のサポート費用もレンタル料金に含まれており、故障や万一の破損にも対応します。
レンタル満了時は返却するだけでよく、廃棄処理を行う必要もありません。
また、パソコン価格が上昇している状況でも、一括購入のようにまとまった予算を確保することなく端末を導入しやすい点も特徴です。
調達費用の負担を分散しながら、必要なタイミングで端末を調達できるため、計画的にPCを更新しやすくなります。
運用・管理負担を見直したい方は、ぜひ当社のレンタルサービスの活用をご検討ください。
パソコンの値上がりに関するよくある質問
ここまで、パソコンの値上がりが続く理由や企業でできる対策などをご紹介しましたが、そもそもパソコンは何年で買い替えるべきなのか、来年度の更新予算はどう見積もればよいか、など疑問が浮かぶ方もいるでしょう。
最後に、パソコンの値上がりに関するよくある質問についてお答えします。
法人向けパソコンは何年で買い替えるべきですか？
法人向けパソコンは、3年程度を目安に買い替えを検討するとよいでしょう。
なお、3年はあくまで目安であるため、動作速度やバッテリーの持ち、OSやソフトの要求スペックに対する本体のスペックなどを踏まえて買い替えのタイミングを検討することが大切です。
ただし、本体が劣化していたり、「以前よりバッテリーの減りが早くなった」「フリーズ・強制終了が増えた」という場合は、なるべく早く修理や買い替えを検討しましょう。
パソコンの買い替えタイミングについては、以下の記事でも詳しくご紹介しています。
パソコンの価格が高い今でも買い替えるべきですか？
価格だけを理由に買い替えを先送りするのではなく、端末の状態や業務への影響を踏まえて判断することが重要です。
PCの性能不足による生産性低下や故障対応の増加、OSや業務アプリの要件を満たせなくなることによって、運用コストや情シスの負担が増える可能性があります。
そのため、価格だけで判断するのではなく、端末の状態や業務への影響を踏まえたうえで、継続利用と買い替えのどちらが適しているかを検討することが重要です。
まとめ
この記事では、パソコンの値上がりが続く理由や今後の見通し、コストを優先してスペックを抑えた機種を導入するリスク、企業でできる対策についてご紹介しました。
パソコン価格が上昇している主な理由としては、標準スペックの向上や円安、メモリ・SSDなどの部材価格の上昇が挙げられます。
今後は価格上昇ペースが緩やかになる可能性はあるものの、部材価格や為替の影響を受けるため、引き続き高い水準で推移する可能性があります。
こうした状況では、調達コストを抑えるために保守内容を見直すケースもありますが、修理費用やパーツ代も上昇しているため、故障時に想定外の費用や対応工数が発生する可能性があります。
企業では、本体価格だけでなく、必要なスペックや利用期間、保守内容、故障時の対応、運用負荷まで含めて総合的に判断することが重要です。
なお、購入だけでなく、リースやレンタルも含めて調達方法を比較することで、初期費用や運用負荷を抑えながら、自社に合った端末更新を進めやすくなります。
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