パソコンの買い替えタイミングはいつ？
修理・買い替えの判断基準とあわせて紹介

法人での一般的な買い替えタイミングは3.5年

当社で公開している「業務の責任者と担当者1,030名に聞いた PC運用・管理業務の『実態』 調査レポート 2025年4月版」によると、法人でのパソコンの平均リプレース (入れ替え) サイクルは、全体平均で3.5年サイクルという結果が出ています。

PCの平均リプレースサイクルについて

法人でパソコンをリプレースする期間は厳密に定められていませんが、OSのサポート期限や本体の劣化、バッテリーの消耗、業務内容に対するパソコンのスペック不足などを感じた際に買い替えるのが一般的です。

もちろん、上記の結果では約5年サイクルで買い替える企業の割合が最も多いように、3.5年以上使用する企業もあれば、反対により早いサイクルで買い替える企業もあります。
3.5年はあくまで目安として、適切な買い替えタイミングを判断することが大切です。

「業務の責任者と担当者1,030名に聞いた PC運用・管理業務の『実態』 調査レポート 2025年4月版」の資料は、以下からダウンロードできます。

なお、以下の記事ではパソコンの耐用年数について詳しくご紹介しています。
リプレースのタイミングやパソコンの寿命を縮めないために気をつけるべきポイントを知りたい方は、あわせてご確認ください。

• ● ノートパソコンの耐用年数は？企業での平均使用年数や寿命を縮めない方法を紹介

パソコンの買い替えを検討すべきタイミング

上記でも触れたように、法人では3.5年を基準に、パソコンが劣化していたり、OSのサポート期限が迫っていたりすることが原因で買い替えを検討することが多いです。
パソコンの買い替えを検討すべきタイミングについて具体的には、次のとおりです。

フリーズ・強制終了の頻度が増えている

パソコンで負荷のかかる作業をしていないにもかかわらず、フリーズや強制終了の頻度が増えてきた場合は、買い替えを検討しましょう。

フリーズや強制終了の原因は、ハードウエア起因・ソフトウエア起因のいずれか、もしくは両方が重なって発生しているケースがあります。
特に使用年数が長いパソコンでは、経年劣化によるハードウエアの不安定さに加え、OSやアプリケーションなどの要件変化が影響し、原因の切り分けが難しくなることも多いです。

1次切り分けを行ったうえで、使用年数が長い端末については、修理対応にこだわらず、買い替えを含めて検討しましょう。

このような不調を放置すると、突発的な業務停止が発生しやすくなり、ユーザーからの問い合わせ対応や切り分け作業など、情シス担当者の対応工数が増加する要因となります。
そのため、業務への影響が顕在化する前に、早めに買い替えを検討することが重要です。

本体が損傷している・劣化している

パソコン本体の損傷や劣化を感じる際も、買い替えが推奨されます。
特に、ノートパソコンのヒンジ (開閉部分に使われるパーツ) やタッチパッド、キーボードが壊れていたり、モニターに液晶焼けや線が入っていたりする場合は、快適な操作ができなくなります。

また、以前に比べて充電の減りが早くなった場合も、買い替えすることをおすすめします。
充電してもすぐに減ってしまう場合、パソコンのバッテリーが消耗している可能性が高いです。

このような本体の損傷や劣化は、修理で対応できるケースもありますが、使用年数が長い端末では、修理費用が高額になったり、修理後に別の部位で不具合が発生したりするなど、トラブルが連鎖する可能性もあります。

そのため、修理費用と買い替え費用を単純に比較するだけでなく、切り分けや手配、ユーザー対応といった修理に伴う対応工数や、業務停止リスクも含めて総合的に判断することが重要です。

空き容量が不足し不便に感じる

パソコンのストレージに空きがなく、不便さを感じる際も買い換えを検討すべきタイミングといえます。

最近では、外付けストレージやクラウドストレージなど、さまざまな保存手段があります。
しかし、外付けストレージは持ち運びの手間や紛失のリスクがあり、クラウドストレージも無料で利用できる容量に制限があるため、使い勝手にストレスを感じるケースも少なくありません。

パソコンの内蔵ストレージであらゆるデータをまとめて管理したい場合は、大容量のSSDを搭載したパソコンへの買い替えがおすすめです。
なお、デスクトップパソコンであればストレージの増設が可能なケースもありますが、ノートパソコンはパーツ増設が難しいため、基本的には本体ごと買い替える必要があります。

一方、Microsoft 365 を契約している環境では、OneDrive をユーザーあたり1TB標準で利用できます。
当社が提供する Passage Drive などのツールを活用すれば、ユーザーが保存先を意識することなく、デスクトップやドキュメントなどのユーザーデータを OneDrive に自動でリダイレクトすることも可能です。

このような運用を取り入れることで、ローカルストレージの圧迫を防ぎつつ、データ保護や端末故障時の復旧を容易にするといった効果が期待できます。

ただし、OSやアプリケーションの動作に必要な空き容量までクラウドで代替できるわけではありません。
また、ストレージ容量が大きい端末は調達コストも高くなる傾向があり、端末内にデータを残すことは紛失・情報漏えいのリスクにつながります。
そのため、単純に容量の大きい端末へ買い替えるのではなく、運用改善を合わせて行うことも重要です。

Passage Drive のサービス内容について詳しくは、以下のページをご確認ください。

OSやソフトウエアがサポート対象外になる

OSや利用しているソフトウエアがサポート対象外になった際も、買い替えが必要です。
OSや主要ソフトウエアは、脆弱 (ぜいじゃく) 性対策や不具合修正のために、定期的にセキュリティー更新プログラムが提供されています。

しかし、サポート期限を迎えたOS・ソフトウエアは、更新プログラムやメーカーサポートの対象外となり、脆弱 (ぜいじゃく) 性が放置された状態で利用を続けることになります。
その結果、マルウエア感染や情報漏えいなどのリスクが高まるだけでなく、万が一トラブルが発生しても対処ができないケースも少なくありません。

そのため、セキュリティーリスクを最小限に抑えるためにも、基本的にはサポート期限を迎える前にパソコンを買い替え、最新バージョンのOSやソフトウエアに対応する機種を利用しましょう。

修理・買い替えの判断基準

上記では、パソコンの買い替えを検討すべきタイミングをご紹介しました。

実際の運用では、一部のパーツが劣化した際に「修理で対応すべきか」「この機会に買い替えるべきか」で判断に迷うケースも少なくありません。
修理・買い替えの判断は、修理費用や端末の調達コストだけでなく、切り分けや対応にかかる工数、今後の運用負荷、再発リスクなども含めて総合的に考えることが重要です。

修理・買い替えの判断基準について詳しくは、次のとおりです。

パーツ交換・修理が向いているケース

パーツ交換や修理が向いているのは、軽微な損傷や一部パーツの劣化にとどまり、交換や部分的な修理によって安定した利用が見込めるケースです。
具体的には、次のような条件に当てはまる場合が挙げられます。

• 使用年数が浅く、ほかの部位に大きな劣化が見られない
• バッテリーやストレージなど、交換が容易なパーツの不具合に限られている
• メーカーの保証期間内で、無償または低コストで修理できる

特にデスクトップパソコンの場合は、パーツの増設・交換が可能なため、買い替えずとも元の状態に戻せることがあります。

ただし、パーツ交換や修理をしても、パソコンのスペックが作業内容に対して不足していたり、OSのアップグレード条件に満たなかったりすることもあります。
法人の買い替えタイミングである3.5年を経過している場合は、修理を重ねるよりも、買い替えを検討したほうが運用負荷を抑えやすいでしょう。

買い替えが向いているケース

上記のように、軽微な損傷や一部のパーツが劣化している場合は、パーツ交換や修理で対応できるものの、損傷が激しい場合やCPU、マザーボードなど主要なパーツが故障している場合は、修理が難しかったり、修理ができても費用が高額になったりする可能性があるため、買い替えのほうが向いています。

また、次のような場合も買い替えが向いています。

• OSや業務で使用しているソフトウエアの動作要件を満たせない
• 修理で一時的に復旧しても、同様の不具合が再発するリスクが高い
• 複数台のパソコンを運用しており、機種やスペックを統一して管理工数を下げたい
• 問い合わせ対応や切り分けに手間がかかっている

このように、単純な修理費用の比較だけでなく、運用負荷や管理のしやすさを含めて判断すると、買い替えを選択したほうが結果的にコストや工数を抑えられるケースも少なくありません。

迷ったときの判断ポイント

ここまで、パソコンの修理に向いているケース、買い替えに向いているケースをそれぞれご紹介しましたが、判断に迷うことも少なくありません。

修理か買い替えかで迷った際は、以下のポイントを参考に判断するとよいでしょう。
これらに該当する場合は、買い替えがおすすめです。

上記のように、パソコンを購入してから年数が経過している場合や、現状のパソコンだと業務効率が低下する場合などにおいては、修理で対処するのではなく買い替えるほうが中長期的にコストを最小限に抑えて運用・管理できます。

パソコンの買い替え時期はいつがよい？

ここまで、パソコンの買い替えを検討すべきタイミングや修理・買い替えの判断基準をご紹介しました。

実際にパソコンを買い替えようとするとき、できるだけ安く買える時期を狙いたいと思う方も多いでしょう。
しかし、法人向けモデルでは、価格よりも希望台数を確実にそろえられるか、スケジュールが遅れずに納品してもらえるかなど、在庫の確保しやすさを重視して時期を選ぶことが重要です。

ここでは、パソコンのおすすめの買い替え時期について詳しくご紹介します。

決算期・年度末は調達リスクが高まりやすい

メーカーによっては、決算期や年度末に売り尽しとしてパソコンを安く購入できるケースがあります。
しかし、法人にとって必ずしも適切なタイミングとは言えません。

法人では、必要台数を確実にそろえることが最優先となるため、個人向けとは状況が異なります。
競争が激しいため、売り尽しでも大幅な値下げがされない場合が多いのです。
加えて、メーカーの決算時期や年度末は、調達リスクが高まりやすい時期でもあるため、注意が必要です。

メーカーによって決算期は異なりますが、日本企業の多くでは決算期・年度末の時期は3月となっており、4月の新卒・新入社員の入社、人事異動に向けたパソコン調達の需要が集中し、多くの企業でのパソコンの新規導入・買い替え時期と重なります。

需要の高まる時期にパソコンを調達しようとすると、以下のような問題が生じることもあります。

• メーカーでの在庫・パーツが足りない
• 希望台数をそろえられない
• 発注から納品までの期間が通常よりも延び、年度内の検収に間に合わない
• 在庫が少なく型番の指定ができない
• 複数台での同一構成の調達ができない

特に、最近は半導体不足が起きているため、さらに調達しづらくなるリスクも懸念されます。
法人では価格が安いタイミングを見計らうよりも、確実に必要な台数をそろえることを意識しましょう。

新モデルの発売時期はリスクがある

メーカーが新モデルを発売するタイミングでは、「旧モデルが値下がりする」といわれることがあります。
しかし、この考え方は法人のパソコン調達では必ずしも当てはまりません。

メーカーによっては、新モデル発売の数ヶ月前から旧モデルの生産終了が決まり、在庫限りで販売が終了するケースがあります。
そのため、値下がりを期待して新モデルの発売を待っている間に、旧モデル自体が調達できなくなることも少なくありません。

また、新モデルは世代が進むにつれてスペックが向上する一方、価格も上昇する傾向があります。
旧モデルのほうがコストを抑えられる場合が多いものの、在庫限りの製品では、法人で必要となる数十台～数百台規模の台数を確保できないリスクがあります。

一方で、新モデルの発売開始直後に調達しようとした場合も、即納が難しく、納品までに時間がかかるケースがあります。

このように、新モデルの発売時期は「旧モデルがなくなる」「新モデルもすぐに手に入らない」という状況が発生しやすく、法人調達においてはリスクが高まりやすいタイミングです。
そのため、法人では新モデルの発売時期を待つのではなく、対象モデルの販売終息時期や発注可能期限を事前に確認し、在庫を確保できるタイミングで計画的に調達することが重要です。

失敗しにくい買い替えタイミングの考え方

希望するモデル・台数を確実に調達するためには、余裕を持った調達スケジュールを立てることが重要です。
法人向けパソコンは、需要が集中する時期や在庫状況によって納期が大きく左右されるため、直前の対応はリスクが高くなります。

例えば、OSやメーカーのサポート期限が近づくと、同様の理由で買い替えを検討する企業が増え、納期が延びる傾向があります。
そのため、余裕をもってパソコンの買い替えを進めることが推奨されます。

また、法人でパソコンの調達需要が特に高まるのは、新入社員の入社や人事異動が集中する3月前後です。
この時期はメーカー・販売店ともに繁忙期となり、在庫不足や納期遅延が発生しやすくなります。

複数台・大量にパソコンを調達する場合は、いつものリードタイムよりも前倒しで機種や台数を確定し、見積もりを取得しておくことで、調達リスクを抑えやすくなります。

なお、近年は半導体供給や物流の影響などにより、パソコンの調達状況が短期間で大きく変動することも珍しくありません。
昨年まで問題なかったスケジュールが通用しないケースもあるため、定期的に調達先の営業担当と情報交換をし、在庫状況や納期の見通しを確認しておくことが重要です。

また、パソコンのパーツ劣化による不具合報告が増え始めた場合は、できるだけ早めに買い替えを進めましょう。
不具合が増加すると、従業員からの問い合わせ対応に追われ、情シスや管理部門の業務負荷が大きくなり、結果として業務全体に支障をきたす恐れがあります。

パソコンの買い替え前にやること

ここまで、パソコンのおすすめの買い替え時期などをご紹介しましたが、買い替え時期になったタイミングで何もせず新しいパソコンを調達し、古いパソコンを廃棄してしまっては、導入後のセットアップやその後の業務でトラブルが生じる可能性があるため、いくつか準備をしておく必要があります。

パソコンの買い替え前にやることは、次のとおりです。

データを移行・消去する

パソコンを廃棄する前には、必ずデータ移行と消去を行いましょう。
データのバックアップは、外付けHDDやクラウドストレージ、USBメモリなどの外部ストレージを用いて実施します。

データの消去は、パソコンのフォルダ内のデータを消去するだけでは、完全に消去できないため注意が必要です。
データ復元ツールを用いた悪用を避けるために、データ消去専用ソフトでデータ消去をします。

パソコンのデータ消去、新しいパソコンへのデータ移行の具体的な方法・手順については、以下の記事をご参考にしてください。

• ● パソコンのデータ消去は業者を信用して任せられる？検討時のポイントを紹介
• ● パソコン買い替え時のデータ移行の方法は？前準備や注意点も解説

周辺機器が新しいパソコンで使えるか確認する

パソコンを買い替える際は、現在使用しているプリンターやスキャナーなどの周辺機器が、新しいパソコンでも問題なく使用できるか事前に確認しておきましょう。
対応しているOSなどは、各周辺機器のメーカーサイトで確認できます。

なお、パソコンと同時期に購入した周辺機器 (ディスプレー、マウス、キーボードなど) は基本的にはパソコンを買い替えた際も同じものを流用できることが多いですが、経年劣化により使いづらさを感じる場合は、あわせて買い替えるのがおすすめです。

これらの周辺機器も、メーカーサイトで対応する接続端子などが確認できます。
万が一、該当の接続端子がパソコンに搭載されていない場合は、変換アダプターの購入が必要です。

買い替え後のパソコンでソフトウエアが動作するか確認する

パソコンの買い替え前には、業務で利用するソフトウエアが新しいパソコンでも利用できるかをあらかじめ確認しましょう。

特に、OSのバージョンが変わるタイミングでは、ソフトウエアが正常に動作しない可能性もあるため、各ソフトウエアのメーカーサイトをご確認ください。

本番導入前に実機で検証したい場合は、パソコンをレンタルするのもおすすめです。
当社のレンタルサービスでは、最短1週間・1台からレンタルが可能なため、全社展開する前にソフトウエアの動作を検証しやすく、展開後のトラブルを防げます。

パソコンの買い替えでよくある質問

ここまで、パソコンの買い替え前にやるべきことをご紹介しました。
買い替えのタイミングや買い替え前の準備することは明確になったものの、ほかにも買い替えに関する疑問が浮かぶ方も多いでしょう。

最後に、情報システム部門の担当者が抱えやすい、パソコンの買い替えでよくある質問についてお答えします。

スペック不足を理由に買い替えをするのは難しい？

Windows 11 への移行や業務のDX化により、パソコンに求められるスペックは高まっていることから、現状のパソコンでは快適に作業が進められず、買い替えを検討する企業も少なくないでしょう。

しかし、スペック不足は体感によるものであるため、買い替えを上申したり、稟議 (りんぎ) にかけたりした際「ほかのパソコンはまだ利用できるから問題ないのではないか」「パソコン自体は使える状態だから買い替える必要はないのではないか」と却下されてしまう可能性があります。

スペック不足を理由として買い替えを進める際は、単に「スペックが足りない」と主張するのではなく、どのくらい業務効率が下がっているのか・パソコンを買い替えることでどのくらい改善されるのか・現状のパソコンを使い続けることによって生じるコストや負担 (修理・問い合わせ対応・業務停止時の対応など) を具体的な数値で表したうえで説明するとよいでしょう。

コストを抑えた運用はレンタルがおすすめ

「社内のパソコンを一斉に入れ替えることでコストがかかる」「パソコンを買い替えたところで、運用コストは大きく変わらない」という理由から買い替えを進められていない場合は、レンタルも視野に入れてみてはいかがでしょうか。

パソコンレンタルサービスの場合、パソコンの導入時にかかる初期費用を大幅に抑えられるだけでなく、故障時の代替機の手配、トラブル対応、廃棄作業などの運用業務をレンタル会社に任せられるため、情シス担当者の負担も減らせます。

当社のパソコンレンタルサービスは、最短1週間からご希望の期間でレンタルでき、代替機交換や動産総合保険もレンタル費用に含まれています。
以下のページではレンタルできるモデルの一部をご紹介しているので、ぜひご覧ください。

法人利用の古いパソコンはどうやって処分する？

法人でのパソコンを処分する方法は、メーカーでの回収・リサイクルサービスを利用したり、専門のリサイクル業者・産業廃棄物処理業者に引き取ってもらったりする方法が挙げられます。

リサイクル業者や産業廃棄物処理業者を探す際は、各自治体のWebサイトで自治体から許可を受けている業者を検索できるため、このような信頼性の高い業者へ依頼することが大切です。

法人でパソコンを廃棄する方法は、以下の記事で詳しくご紹介しています。

• ● 法人でパソコンを廃棄する方法は？具体的なルールや注意点を紹介

なお、パソコンが正常に動作する状態である場合は、買い取りサービスを利用するのもおすすめです。

当社のパソコン買い取りサービスは、データの上書き (1回上書き) を行ったうえで買い取り額を算定するため、情報漏えいの心配なく安心してご利用いただけます。

サービス詳細については、以下をご覧ください。

パソコン買い替え後の工数を削減する方法はある？

パソコンの買い替え後に発生する業務の中でも、特に工数がかかりやすいのが「キッティング」と「問い合わせ対応などのヘルプデスク業務」です。

1台ずつ手作業で行うキッティングは、アプリケーションのインストール、OSのアップデート対応などに時間がかかり、台数が増えるほど担当者の負担が大きくなります。

こうした作業は、Windows Autopilot など Microsoft のサービスを利用したり、専用のクローニングツール、RPAツールなどを用いたりすることで、設定内容を自動的に複数台のパソコンに適用できます。

上記で挙げた手法の詳細や、ケース別のおすすめキッティング手法については、以下の記事でご紹介しています。

また、ユーザーからの問い合わせ対応や、故障時のメーカーへの連絡・調整といったヘルプデスク業務についても、外部へアウトソースすることができます。
ヘルプデスク業務のアウトソースについては、以下の記事で詳しく説明しています。

• ● ヘルプデスクがストレスを抱える原因や軽減する方法を紹介

このように、パソコンの買い替えをきっかけに運用を見直し、少しずつ業務を自動化・アウトソースしていくことで、情シス部門の工数削減につなげることができます。

パソコンを長く使い続けるためには何をすればよい？

パソコンのパーツやバッテリーの劣化を最小限抑えるためには、パソコン内部にホコリがたまり、排熱しづらくならないようこまめに掃除をしましょう。

特にノートパソコンの場合は、常に充電ケーブルをつないで充電したままの状態だと、過充電となりバッテリーに負荷がかかる場合があるため、パソコンを使用している間はケーブルを外し、省電力モードで利用するなどの対策も効果的です。

なお、パソコンの動作が重い場合は、不要なアプリが起動していたり、一時データがたまっていたりすることで、メモリやストレージを圧迫している可能性があります。

定期的にメモリ・ストレージの使用状況を確認しながら、不要なアプリを終了・無効化したり、不要なデータを削除したりすることで改善するケースも多いため、日頃からアプリやデータを整理する習慣を身につけておくことが大切です。

パソコンの動作が重いときに役立つそのほかの対処法は、以下の記事で詳しくご紹介しています。

• ● パソコン動作が重い原因と対処法 「不要なアプリの終了」で改善することも

まとめ

この記事では、法人での一般的な買い替えタイミングの目安や、パソコンの買い替えを検討すべきタイミング、修理と買い替えの判断基準、おすすめの買い替え時期、買い替え前にやっておくべき準備までわかりやすくご紹介しました。

法人では、生産性を落とさず業務を進められるよう、少しでもパソコンの不調が増えたり、バッテリーの持ちが悪くなったりした際は、パソコンの買い替えを検討するのがおすすめです。

また、3月ごろに新入社員の入社・人事異動に合わせてパソコンを大量調達する際は、ほかの企業でもパソコンの買い替え需要が高まっており、希望のモデル・必要台数を確保できない可能性があるため、いつもよりも早くパソコンを選び始め、見積もりを出してもらうといった対策が必要です。
具体的なスケジュールは各調達先と調整することをおすすめします。

「運用中の問い合わせ対応や修理手続き・古いパソコンの廃棄など、運用コストを減らしたい」「今使用しているソフトウエアを新しいパソコンでも使えるか、実機で検証したい」といった場合は、パソコンをレンタルで調達するのも選択肢の一つです。

当社のレンタルサービスは、多様なメーカーのモデルを取りそろえており、最新モデルやハイスペックなモデルまで豊富にご利用いただけます。

最短1週間から希望の期間・台数でのレンタルが可能で、トラブル時の代替機提供・引き取り修理などのサポートもレンタル費用に含まれているため、運用・管理の手間も省けます。

パソコンレンタルサービスについては、以下のページをご確認ください。

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